供給は多いけど需要がない(少ない)状態というのは、モノ・サービスが売れない状態で、この需給ギャップは「不景気」を意味し、供給過剰はデフレ要因となるため、国による景気対策では、この需給ギャップを縮めることが課題とされます。一方、需要が供給を上回ってくれば物価が上向いて景気が回復していると判断でき、その状況を安定的に続けることが経済にとって望ましいとされています。
すなわち、需給ギャップがプラスであれば、モノ・サービスを売りたい人以上に買いたい人がいる状態で経済にとって望ましく、マイナスであればモノ・サービスが売れない状態で不景気を示します。
日本と米国の需給ギャップの推移(チャートと時系列)は、姉妹サイト「株式マーケットデータ」の以下のページで掲載しています。
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