労働生産性は、一般的にマクロ経済を分析する際に使われますが、近年、個別企業の労働生産性を分析して株への関連性を考える際にも使われています。
生産量は、国別ではGDPとなります。労働投入は、就業者数や労働時間となります。
労働生産性は、生産の自動化を進んでいたり、残業時間が短くして賃金の割増率を高めている国や企業で高くなりやすいです。また、法人税率が低い国では、海外の企業が本社機能を移転するケースが増えるため、分子の生産量が増えて高くなりやすいです。一方、失業率が高い国では、分母となる労働投入が少なくなりますので低くなりやすいです。
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