日本の個人は株式や投資信託を資産として捉えることが少なく、日本株全体の個人投資家の保有比率は20%程度。東証一部銘柄の保有比率においては、外国人投資家が60%以上なのに対し、個人投資家は20%程度と低いので、日本の株式市場は外国人投資家の売買動向によって相場が変動したり転換したりすることが多いです。一方で、米国の個人は株式や投資信託を資産として捉えることが多いため、米国株の個人投資家の保有比率が高く、米国株のメインプレイヤーは個人投資家となっています。ただし、日本株でも新興市場であるマザーズやJASDAQでは、個人投資家の保有比率が70%以上と高くなっています。
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