貸株が不足すると、受渡しの決済ができなくなってしまいます。市場の公正な価格形成や取引が困難となりますので、市場の環境を保護するために、注意が促されます。それでも貸株の不足が深刻化すると、貸株の申込の制限・停止する措置が行われます。これを「申込制限措置」といいます。つまり、申込制限措置の一歩手前の規制が「注意喚起銘柄」です。
申込制限措置は、まず、1日1社(証券会社)あたりの申込株数を制限します。それでも貸株不足が解消しなかった場合は、申込を停止し、新規の信用売り(空売り)ができないようにする措置がとられます。
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