景気後退確率は、米国10年国債利回り(米10年債利回り)と米国3カ月国債利回り(米3カ月債利回り)の差(長短金利差)を基に算出されています。つまり、長短金利差で景気後退の確率を予測するモデル(イールドカーブモデル)となっています。このモデルは、イールドカーブの勾配(期間スプレッド)を利用して1年先(12カ月先)の米国の景気後退の確率を計算しています。「期間スプレッド」の「スプレッド」とは、米国の10年国債利回りと3カ月国債利回りと定義されています。1959年1月から2009年12月までのデータを使用して推定されたパラメーターで予測する景気後退確率で、パラメーターの推定値はα=-0.5333、β=-0.6330となっています。
景気後退確率は、長短金利差が縮小すれば上昇、拡大すれば低下する傾向があります。つまり、イールドカーブのフラット化・逆イールドが発生すれば景気後退(リセッション)する確率が高まるという考え方を基にした指標になっています。
景気後退確率は、10%程度が平均的な水準で、20%を超えてくれば警戒、30%以上になれば景気後退(リセッション)入りする確率が非常に高くなると見るのが一般的です。過去、景気後退確率が30%を超えてから景気後退(リセッション)入りした確率は80%を超えていますので、30%以上は危険水準と見ることができます。
景気後退確率は、あくまで米国の10年国債利回りと3カ月国債利回りの差(長短金利差)を基に算出している指標であり、長短金利差だけで必ずしも景気 を予測することはできない点には注意が必要です。
景気後退確率の推移は、姉妹サイト「株式マーケットデータ」で確認することができます。
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