GDPは、一番大きなファンダメンタルズ(国や企業などの経済状態などを表す指標)であり、景気のトータル値とも言えるものです。企業業績は景気に左右され、景気のトータル値はGDPと言えるので、GDPが上がっていれば経済は上昇、GDPが下がっていれば経済は下落していると見ることができます。
GDPが上がっているということは生産が増えていることを示し、消費が増えていることを意味しますので、経済の状態が良いということを示します。企業が生産を増やすためには設備投資を増やさなければならず、同時に従業員も増やさなければならないので、雇用が増えて従業員の給料も増えることとなります、従業員の給料が増えれば、消費が増えるので企業はさらに生産を増やします。企業が生産を増やすためには設備投資を・・・といった好循環を生むこととなります。よって、GDPが上がっているということは景気が良い状態を示します。
GDPがマイナスで出ると、金利は低下しやすくなります。それは、GDPはその国の一番大きなファンダメンタルズであり、景気のトータル値であるため、景気後退と見られ、安全資産である国債が買われやすくなるためです。
2四半期連続でGDPがマイナスで出ると、その国は景気後退入りしたと国際的に見られることになります。ゆえに、その国は「不況」と見られ、デフレ入りしたとも見られます。政策が糾弾されることとなり、その国の金融市場にとってもマイナスの要因となります。
日本や米国(アメリカ)、中国ののGDPの推移は、姉妹サイト「株式マーケットデータ」で確認することができます。
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