日本銀行は、物価動向の分析に関して、現実に観測される消費者物価の動きから、様々な一時的要因の影響を取り除いた基調的なインフレ率(いわゆる「コア指標」)がよく利用されているとし、その際、特定のコア指標に依存するのではなく、様々なコア指標を総合的にみていくことによって、基調的な物価変動をより的確に把握することができるとしています。
このため日本銀行は、毎月の全国消費者物価指数(CPI)の公表に合わせて
(1)総合(除く生鮮食品・エネルギー)
(2)上昇・下落品目比率
(3)刈込平均値
(4)最頻値
(5)加重中央値
を試算し、公表しています。
原則、(1)(2)(3)は、全国消費者物価指数の公表日の当日14時を目途に、(4)(5)を含む全ての結果(バックデータを含む)は同3営業日後を目途に公表しています。
「日銀版CPI」は、「日銀版コアCPI」「日銀版コアコアCPI」とも呼ばれています。明確に定義されているものではなく、総務省が消費者物価指数(CPI)の公表の他に、別掲として消費者物価指数(CPI)から天候によって価格変動が大きい生鮮食品を除いた「コアCPI」、食料(酒類を除く)及びエネルギーを除いた「コアコアCPI」を公表しており、これに近いことから、また、日本の「コアコアCPI」に該当するものは、世界的には「コアCPI」となりますので、「日銀版CPI」は、「日銀版コアCPI」または「日銀版コアコアCPI」とも呼ばれています。
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