投資部門別売買状況(投資主体別売買動向)は、公表後に姉妹サイト「株式マーケットデータ」で、確認することができます。
投資部門別売買状況の各数値(単位:億円)は、プラスであれば買い、マイナスであれば売りを示しています。主な項目の見方は以下の通りです。
投信 |
投信の欄は、「投資信託」の買いor売りの状況を示しています。大型の投資信託の設定がある時期などは大きめの買いが入りやすいです。 |
事業法人 |
事業法人の欄は、企業の自社株買いが増えれば上昇する項目です。「企業が自社株買いをする」と発表した時ではなく、自社株買いが実施された時に上昇する項目であるという点は注意が必要です。マイナス金利下では自社株買いが増えやすいです。 |
信銀 |
信銀の欄は、「信託銀行」の買いor売りの状況を示しています。信託銀行は年金資金を運用していますので、世界最大の機関投資家と言われているGPIFの売買状況を確認するのに見る項目です。GPIFは運用資産総額が130兆円を超えており、GPIFがポートフォリオの 株式組入れ比率を1%上げるだけで、1兆円以上の資金が株式市場に入ってくることになりますので、GPIFの動向は株式市場に大きなインパクトを与えるこ
とになります。ゆえに、この項目は投資部門別売買状況の中でも特に注意して見ておきたい項目となります。GPIFは、パッシブ型の買い方をしやすいとされています。パッシブ型とは、インデックス系(日経平均株価やTOPIXなど)を買うということですので、株式市場のコア銘柄(主要な銘柄)が買われやすいとされています。 |
現金 |
「個人」の「現金」の欄は、個人投資家の現金による買いor売りの状況を示しています。個人投資家の現金は長期資金となりやすいので、「現金」が上昇していれば、この先相場が強くなると予想している個人投資家が多いことを示します。 |
信用 |
「個人」の「信用」の欄は、個人投資家の信用取引に よる買いor売りの状況を示しています。個人投資家の信用取引は短期資金となりやすいので、「信用」が上昇していれば、この先相場が短期的に強くなると予想している個人投資家が多いことを示し、マイナスで出ていれば、この先相場が短期的に下落すると予想している個人投資家が多いことを示します。 |
海外投資家 |
海外投資家の欄は、海外投資家(外国人投資家)の買いor売りの状況を示しています。日本株の30%程度は海外投資家が保有しており、東証一部銘柄の保有比率だけで 言えば60%以上、売買比率に至っては7割程度が海外投資家ですので、日本の株式市場に与えるインパクトは非常に大きく、投資部門別売買状況の項目の中でも最重要項目として見ておきたい欄です。海外投資家の売買は、おおよそ順張りが多いです。株価が上がっていればさらに買い上がり、下がっていればさらに売り下がるような売買をするのが特徴です。 |
投資部門別売買状況のこれまでの推移は、姉妹サイト「株式マーケットデータ」の以下のページで掲載しています。
その他「需給」に関する記事は以下。
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