裁定買残は、相場が上昇する局面では、現物買いのポジションが増えて上がってきます。逆に、相場が弱い状態になると裁定取引を解消するための売り(裁定解消売り)が出やすくなります。裁定解消売りは、時に大きな売り圧力となり、相場の急落の要因ともなるものです。日本は裁定買残の増加で上がって、裁定解消売りで下がる傾向があります。
一方で、先物の買いの減少で裁定買残が減少していると、将来の裁定解消売りの圧力が弱まります。ゆえに、需給面ではプラスの材料となり、株価の下値は限定的となりやすいです。外国人投資家が日本を手控えた時、裁定買い残は、金額ベースでは2571億円まで低下したことがあります。
裁定買残は、東証一部の時価総額の0.6%に達すると裁定解消売りが出やすいとされています。裁定買残は、1992年以降では、30億株がピークで、概ね5億株がボトムです。ただ、リーマンショック後の2009年3月には約3億株まで低下したことがあります。
裁定買残は、内外証券会社が自己申告した分だけのものですので、裁定買残があろうがなかろうが、売りが増えれば相場は下がります。裁定取引は証券会社の一部門しかやらず、どれぐらいやっていいのかも決められているので、東証一部の時価総額の0.6%が重しとしなりやすいとされています。
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