CDOの裏付け資産の所有者が、それをSPC(特別目的会社)に渡し、それを裏付けとして社債などを発行して投資家から資金調達します。もし、元利金の支払いができなくなった場合も、裏付け資産のキャッシュフローのみを原資をする元利金の支払いが可能なので、裏付け資産の所有者の他の資産には影響がありません。
加えて、CDOの裏付け資産がデフォルト(債務不履行)を起こしても、元本が優先的に確保される順位を設定している場合が多いです。これを「優先劣後構造(ゆうせんれつごこうぞう)」といいます。基本的にCDOは、この「優先劣後構造」を持っています。優先劣後構造では、順位が下になればなるほどハイリスク・ハイリターンとなります。
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