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購買力平価説とは

購買力平価説とは






購買力平価説とは

  • 購買力平価説(読み方:こうばいりょくへいかせつ|英語:Purchasing Power Parity)とは、スウェーデンの経済学者であるグスタフ・カッセルが1921年に提唱した説で、国内でも海外でも同じ商品は同じ価格で取引される、という考えに基づいた為替レートの決定理論のことです。



購買力平価説のわかりやすく簡単な解説

購買力平価説は、簡単にいうと、2国間のインフレ率に格差が生じた場合、両国の通貨の購買力(財やサービスを購入することができる能力)に格差が生じないように為替レートは調整されるという考え方です。

つまり、為替レートは自国通貨と他国通貨の購買力の比率によって決まるという説で、例えば、ハンバーガーが日本で1個100円、米国で1個1ドルで買えるとすれば、100円と1ドルで同じものが買えますので、100円と1ドルの購買力は等しいということになります。ゆえに、この場合の為替レートは、1ドル=100円が妥当である、というのが購買力平価説です。






購買力平価説は成立しない?

購買力平価説は、同一の商品の価格がどこで購入しても等しいという「一物一価」の法則に基づいています。例えば、日本の物価の水準は米国の物価の水準を円ドルの名目為替レートで換算したものとなります。これを絶対的購買力平価といいます。

購買力平価説には、絶対的購買力平価相対的購買力平価があります。上記のハンバーガーの例は絶対的購買力平価の例となりますが、絶対的購買力平価は、財やサービスの取引が自由に貿易されていることが条件となりますので、厳密には成立しません(関税や輸送コストがあるため)。

また、相対的購買力平価は、為替レートは自国と他国の物価上昇率(インフレ率)の比率で決まるというもので、自国の物価上昇率が他国の物価上昇率より高い場合、自国通貨の価値は下がるため、物価上昇率分だけ為替レートは下落するという説です。現在は、この相対的購買力平価を長期的な為替レートの決定要因とすることが主流ですが、相対的購買力平価は、すべての財やサービスが同じ割合で変動することを条件とするため、これも厳密には成立しません。また、どの物価指標を基準とするかによっても為替レートの理論値が変わり、消費者物価を基準とするか、輸入物価を基準とするか、企業物価を基準とするかで理論値が大きく変わることがあります。




購買力平価の推移

IMF公表の購買力平価の推移は、姉妹サイト「株式マーケットデータ」の以下のページで掲載していますので参考にしてください。




ビッグマック指数の推移

購買力平価で各国の通貨の公正価値を測る指数が「ビッグマック指数」です。ビッグマック指数の推移は、姉妹サイト「株式マーケットデータ」の以下のページでチャートと時系列、解説を含めて掲載していますので参考にしてください。




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