持分プーリング法は、例えば、Aという会社がBという会社を合併する場合、AはBの貸借対照表上の資産や負債を簿価で評価して引き継ぐ方法です。Aは自社株を新しく発行してBの株式と交換し、Bの株主はAの株主となります。このとき、Aが交付する株式の総額が、Bの資本金より上であれば、その差額が剰余金から減額され、下であれば、その差額が剰余金になります。 資本金と剰余金の振替はあるものの、総額ではAがBの総資産と負債、資本を全額引き継ぐため、貸借対照表上の総資産と負債、資本の合計額は合併前のAとBを合計額となります。
パーチェス法では、買収会社側(上記の例の場合ではA)は、被合併会社(上記の例の場合ではB)の貸借対照表上の資産や負債を時価で評価して引き継ぐ方法ですが、持分プーリング法では、被合併会社の資産や負債を簿価で評価する方法となります。パーチェス法は、持分プーリング法に比べて資産価値が高くなり、買収会社側にとっては費用負担が増します。また、国際会計基準では、パーチェス法を標準会計方法としているのに対し、持分プーリング法は禁止されています。日本では原則的にパーチェス法を採用することになっています。
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