1月効果(ジャニュアリー・エフェクト)は、1月から海外勢を含めて新年度入りとなるため、新しい資金が入ってきやすく、また、12月決算のファンドが決算後の1月に成長株に投資しやすい傾向がある、節税売りが年末で終わる等ためと言われていました。一般的には、年末の節税売りと言われる税金対策の売りが消化され、年始から新規の資金流入が起こりやすいためと言われることが多いです。
また、為替市場では1月相場の方向性がその年の方向性を示しやすいことを1月効果(ジャニュアリー・エフェクト)と呼ぶことがあります。
20年平均の米国のS&P500種株価指数(S&P500)のパフォーマンスでは、1月は上値が重い傾向が見られ、1月効果があてはまるとは言い難い傾向があります。セクター別では、資本財や素材が1月に弱い傾向があります。資本財や素材は年末に上がりやすいことから、その反動で下がっている可能性があります。
過去、株価は1月に上がりやすい傾向がありましたが、近年、1月は為替が反転しやすい(円高に向かいやすい)傾向があり、円高になれば日本株も下がりやすい、また、年末に株価が上がりやすい傾向が出てきたため、その反動(利益確定の動き)が1月に出やすい傾向も出てきたことから、現在では1月効果(ジャニュアリー・エフェクト)の期待・効果は薄れてきています。
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